オムニチャネル実現の前に、O2Oやタブレット活用で強い現場作りを
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インターネットやモバイルデバイスの普及により、消費者の購買行動は大きく変化した。オムニチャネルやO2Oといったキーワードは消費者ニーズの多様化を意味しており、企業は彼らのニーズを正確に把握する必要がある。こうした環境変化に流通・小売業はどう向き合い、いかにして課題を解決すればよいだろうか。中央大学 教授 中村 博氏、インフォテリア 堀野 史郎氏らが登壇したリテールITマネジメントセミナーでは、特定属性の分析を可能にするID-POSデータの活用方法や、実店舗の強化に取り組む企業2社の事例が紹介された。
顧客層の中心は高齢者へ、ID-POS分析から見えた課題とは
戦略経営アカデミー
アカデミー長
大学院戦略経営研究科
教授
中村 博氏
中村氏は、日本の人口推計・推移グラフを示して「高齢者が増え、年少者が減る時代へ入りました。単身者も増加しており、日本の小売業は今後20年、単身者市場や高齢者市場を細かく分析する必要があるでしょう」と明言した。
「単身者」「高齢者」といった特定属性の分析は、いまや「ID-POS分析」によって実現できる。顧客IDに基づいたPOSであるID-POSデータを用いることで「どの商品が何個、いつ売れた」というだけでなく「どのような人が買ったか」という購買者の属性まで把握し、詳細な分析が可能だ。
「性別、年齢が特定できるだけで、非常に多くのことが判明します。ID-POSデータを活用してマーケティングを行う小売業がまだ少ないのは問題。もっと目を向けるべきだと思います」（中村氏）
続いて中村氏は、関東のスーパーマーケット158店舗のID-POSデータを示して分析結果を説明した。
「ID-POSデータを見ると、高齢者はほかの世代より果物や野菜、魚、惣菜をよく購入しています。さらに分析すると、高齢者は惣菜を『思わず買い（衝動買い）』していることが分かります。こうした購買をさらに促進するためには、各店舗で適切な対応策が不可欠です」
将来消費者層の中心となる高齢者のニーズに対応するため、今後は「買い回りを促進する」ファミリー層向けの店舗作りから「商品をよりおいしそうに見せ、より早く買える」高齢者向けの店舗作りへの転換が求められるかもしれない、と中村氏は強調した。
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オムニチャネル実現のために、まずはO2O実現を
「実店舗の強化」に取り組んだ2社の事例
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